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プロジェクトAWAREについて

AWARE財団とは?
プロジェクトAWARE(アウウェアー)について
使命
プロジェクトAWARE財団は、教育、運動支援、行動を通して水中環境を保護します。

プロジェクトAWARE財団とは
プロジェクトAWARE財団は、スクーバ・ダイビング業界をリードする非営利の環境保護組織です。プロジェクトAWARE財団のオフィスは、アメリカ合衆国、イギリス、オーストラリア、スイス、日本にあり、世界の175の国の水中資源の保護に協力しています。

活動内容
プロジェクトAWARE財団は、ダイバーや水辺の環境保護に興味のあるボランティアの方たちとの協力体制で水中環境問題に取り組んでいます。私たちは、ボランティアの方たちとインターナショナル・クリーンナップ・デイやジンベイザメ・プロジェクトのような実際の環境活動に取り組んでいます。プロジェクトAWAREは、ダイビング教材に水中環境保護のメッセージを組み込むことでの啓蒙活動やプロテクト・ザ・シャーク、プロテクト・ザ・リビング・リーフ、AWAREキッズなどの理解と教育のキャンペーンを実施しています。財団の助成金プログラムは、財団が優先課題としている問題に対する草の根の環境活動やボランティアで行われている地域社会での環境活動や重要な研究活動に対して皆さんからいただいた寄付金で資金の供給を行っております。

歴史
スクーバダイバーは、水中世界を直接見ることが出来るというユニークな特徴を持っており、水中環境が直面している危機を誰よりも先に見ているのです。Professional Association of Diving Instructors (PADI)は、1989年に水中環境保護におけるダイバーの役割の強調と水中環境保護推進グループの結成のためにAWARE - Aquatic World Awareness, Responsibility and Education/水中世界の認識、責任、教育 - の理念を開発しました。PADIの創立者であるジョン・クローニンは“次の世代の子供達が、私達と同じように水中世界を楽しむことができることを願っています。私達人類の直面している多くの問題点は、すべて私達が原因です。私達ダイバーが水中世界の保護に立ち上がらなくて、誰がやるのでしょうか?”と述べています。
プロジェクトAWAREの開発後すぐに、ダイバーとノン・ダイバーのための環境スペシャルティ・コースの開発、ダイバーとダイビングのプロへの教育的な情報の提供、他の環境保護組織に協力し世界的な水中のクリーンナップを開始しました。環境的な理念として始まったプロジェクトAWAREは、すぐにアメリカでProject AWARE Foundation(米国内国歳入法第501条(c)(3)項に定める非課税非営利団体)という組織になりました。1992年の非営利団体としての認可以降、プロジェクトAWARE は、イギリス、オーストラリア、スイスと日本に組織を設立し、世界の175の国の水中資源の保護に努力しています。

活動実績
プロジェクトAWARE財団は、ダイバー、ダイビング・プロフェッショナル、スノーケラー、水辺の環境保護に興味のある方などさまざまな人たちとユニークな協力関係を持っています。私たちは、そのような方たちと共にデリケートな水中環境の保護に対して努力して来ました。以下はその活動実績の一部です:

  • 1,500万人以上のダイバーや水辺の環境保護に興味のある方などに対する水中環境との責任ある関わり方と保護についての教育
  • 世界の100の国と地域での10年に及ぶ水中のクリーンナップ・プロジェクトの運営
  • 重要な水中の生態系を守るための数百の係留ブイ・プロジェクトの調整と出資
  • PADIとの協力によるダイビング、スノーケリングをする方のための環境スペシャルティ・コースの作成
  • 地域レベルのサンゴ礁の保護セミナーによるダイビング・プロフェッショナルと資源管理者の教育
  • プロテクト・ザ・リビング・リーフ(サンゴ礁の保護)、プロテクト・ザ・シャーク(サメの保護)、サステイナブル・フィッシャリー(継続可能な漁業)の公共広告のテレビ放送による約1,000万の視聴者の意識向上
  • 個体数の減少が危惧されているジンベイザメの情報を収集し、保護するためのジンベイザメ・プロジェクトとジンベイザメ固体識別スペシャルティ・コースのリリース
  • 草の根の環境保護プロジェクトや種の研究と保護のための活動に200万USドル以上を資金提供
  • アメリカ、オーストラリア、ヨーロッパでのMagnuson-Stevens漁業管理法、海底保護法、サンゴ礁保護法、海洋保護地域大統領命令、Shark Finning(サメのヒレだけを取った後、残りを海に捨てる漁)の禁止令などの環境保護立法を支持
  • U.S. Coral Reef Task Force(米国サンゴ礁タスクフォース)とMarine Protected Areas Federal Advisory Committee(海洋保護地域連邦諮問委員会)へのアクティブ・メンバーとしての参加
  • アジア・パシフィック地域でダイバーがサンゴの健康状態をモニタリング出来るプログラムをスタート

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